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最終更新日:2025年10月27日

供給地点特定番号とは?調べ方から引っ越し・新築時の確認方法まで完全解説

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供給地点特定番号とは?調べ方から引っ越し・新築時の確認方法まで完全解説

電力会社を切り替えたり、引っ越しで電気の契約をしたりする際に必ず必要になるのが供給地点特定番号です。「どこに書いてあるの?」「引っ越し先の番号がわからない」といった疑問をお持ちの方も多いでしょう。

この記事では、供給地点特定番号の基本から、ケース別の調べ方、電力会社の切り替え方法まで、わかりやすく解説します。

クラシェルジュ編集部
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この記事の目次

供給地点特定番号とは?基本を理解しよう

供給地点特定番号とは、電気を供給している場所を特定するために割り振られた番号のことです。2016年の電力自由化を機に全国統一のシステムとして導入されました。電力会社を変更する際に必ず必要となる重要な番号です。

22桁の数字で構成される固有番号

供給地点特定番号は22桁の数字で構成されています。この番号は建物ごとではなく、電力メーターごとに割り振られているのが特徴です。つまり、同じ建物内でも部屋ごとにメーターが異なれば、それぞれ別の供給地点特定番号が付与されます。

また、電力会社を何回切り替えても、供給地点特定番号は変わりません。引っ越さない限り、同じ番号を使い続けることになります。この番号があれば、どの電力会社でも供給場所を正確に特定できる仕組みになっているんですね。

先頭2桁は電力エリアを示している

供給地点特定番号の先頭2桁は、電力エリアごとに決まっています。例えば、東京電力エリアなら「03」で始まり、関西電力エリアなら「06」で始まります。この先頭2桁を見れば、どの地域の供給地点かがすぐにわかります。

電力エリア先頭2桁
北海道電力エリア01
東北電力エリア02
東京電力エリア03
中部電力エリア04
北陸電力エリア05
関西電力エリア06
中国電力エリア07
四国電力エリア08
九州電力エリア09

電力会社の契約切り替えに必須

供給地点特定番号が導入された背景には、電力小売全面自由化があります。2016年4月以降、一般家庭でも自由に電力会社を選べるようになりました。電力会社の切り替え手続きをスムーズに進めるために、この番号が設けられたのです。

電力会社を変更する際には、供給地点特定番号とお客様番号の両方が必要になります。お客様番号は各電力会社が独自に設定している番号で、供給地点特定番号とは別のものです。契約切り替えの際は、両方の番号を準備しておきましょう。

お客様番号との違い

混同しやすいのがお客様番号との違いです。お客様番号は各電力会社が顧客を識別するために独自に付与する番号で、電力会社を変更すると新しい番号が発行されます。一方、供給地点特定番号は全国統一で、電力会社を変更しても変わりません。

ちなみに、中部電力ではお客様番号から供給地点特定番号を作成する仕組みになっています。低圧受電の場合は「040+お客様番号(13桁)+000000」、高圧受電の場合は「041+お客様番号(13桁)+000000」という形式です。お客様番号さえわかれば、供給地点特定番号も簡単に把握できるんですね。

供給地点特定番号の調べ方【現在の住所編】

現在住んでいる場所の供給地点特定番号を調べる方法は、主に3つあります。それぞれのケースに応じて、最も簡単な方法を選びましょう。

検針票・請求書を確認する方法

東京電力の検針票

最も確実なのが、毎月電力会社から届く検針票を確認する方法です。検針票には「電気ご使用量のお知らせ」と書かれていることが多く、供給地点特定番号が記載されています。会社によっては「供給地点番号」「地点番号」という表記になっている場合もあります。

例えば東京電力の場合、検針票の左上に「地点番号」として記載されています。中部電力なら中央の「お客様番号」の下、関西電力なら上部の「お客様番号」の下に記載があります。電力会社によって記載位置が異なるので、項目を一つずつ確認してみましょう。

ただし、2016年1月より前の検針票には供給地点特定番号の記載がありません。2016年以降の検針票を探してください。手元に検針票がない場合は、次の方法を試してみましょう。

Webサイトのマイページで確認する方法

東京電力マイページ

多くの電力会社では、Webサイトのマイページから供給地点特定番号を確認できます。特に新電力と契約している場合、紙の検針票を発行していないケースが多いため、Webのマイページや請求書画面から確認するのが一般的です。

マイページにログインしたら、「お客様情報」や「契約情報」のページを開いてみましょう。そこに供給地点特定番号が表示されているはずです。請求書をWebで閲覧している方は、請求書画面に記載されていることもあります。

また、新電力に申し込んだ際に届いたメールや書面にも記載されている場合があります。メールボックスを「供給地点」などのキーワードで検索してみるのもおすすめです。

カスタマーセンターに問い合わせる方法

検針票もWebサイトもうまく確認できない場合は、電力会社のカスタマーセンターに直接問い合わせましょう。電話で本人確認を行った上で、供給地点特定番号を教えてもらえます。

問い合わせの際は、以下の情報を準備しておくとスムーズです。

・契約者の氏名
・契約先住所
・お客様番号(わかる場合)
・生年月日や電話番号などの本人確認情報

お客様番号がわかれば、そこから供給地点特定番号を特定できる場合もあります。お客様番号は検針票や契約書類に記載されているので、事前に確認しておきましょう。

引っ越し先の供給地点特定番号の調べ方

引っ越しで新しい家に移る場合、新居の供給地点特定番号がわからず困ることが多いでしょう。引っ越し先の番号を調べる方法は、現在の住所とは少し異なります。

新しく契約する電力会社に問い合わせる

最も確実なのが、新しく契約する予定の電力会社に直接問い合わせる方法です。引っ越し先の住所を伝えれば、その場で供給地点特定番号を調べてもらえます。電話でもWebの申込みフォームからでも対応してもらえることが多いです。

また、最近では供給地点特定番号が不明でも申し込める電力会社も増えています。新住所と物件名がわかれば、電力会社側で番号を特定してくれるケースもあるので、まずは問い合わせてみるのがおすすめです。

大手電力会社(送配電会社)に問い合わせる

引っ越し先のエリアを管轄する大手電力会社に問い合わせる方法もあります。東京電力、関西電力、中部電力などの送配電事業を担当する会社に連絡すれば、住所から供給地点特定番号を検索してもらえます。

ただし、問い合わせ窓口を間違えないよう注意が必要です。電力会社によっては複数の窓口があるため、送配電や引っ越し手続き専用の窓口を選びましょう。間違った窓口に問い合わせると、必要な情報が得られない可能性があります。

不動産会社や大家さんに聞く方法

不動産会社や大家さんに問い合わせる方法も紹介されることが多いですが、実はあまりおすすめできません。なぜなら、一戸一戸の供給地点特定番号を把握している不動産会社や大家は少ないからです。

不動産会社は物件の契約や管理が専門で、電気の引っ越し手続きを専門に扱っているわけではありません。聞かれても調べるのに時間がかかってしまうことが多いでしょう。直接電力会社に問い合わせた方が、はるかにスムーズです。

ただし、不動産会社によっては物件情報として把握している場合もあります。電力会社への問い合わせが難しい状況であれば、試してみる価値はあるでしょう。

引っ越し後に最適なプランを探そう

引っ越しの場合、間取りや設備が変わることで電気の使用状況も大きく変わります。入居から1〜2ヶ月経ったら、電気の使用量を確認して最適な電気料金プランを探すのがおすすめです。

一人暮らしからファミリー向けの物件に引っ越した場合、使用量が増えるため基本料金の高いプランの方がお得になることもあります。逆に、ファミリー向けから一人暮らしに変わった場合は、使用量が少ないプランに切り替えた方が節約できるでしょう。

新築の場合の供給地点特定番号の調べ方

新築住宅の場合、供給地点特定番号の調べ方には特別な注意が必要です。なぜなら、工事が完了していない段階では、そもそも番号が割り振られていないからです。

ハウスメーカー・工務店に確認する

新築の場合、工事の段階でハウスメーカーや工務店が電気を契約します。そのため、営業担当者や現場監督に聞けば供給地点特定番号がわかります。引き込み線の工事が完了した後に番号が登録されるので、ある程度工事が進んだ段階で確認するのがおすすめです。

工事前の段階では番号が存在しないため、「わからない」と言われることもあります。その場合は、電気の引き込み工事が完了するタイミングを確認して、完了後に再度問い合わせましょう。

供給地点特定番号が必要ない場合もある

新築物件の場合、電気工事が完了していない時点では供給地点特定番号が割り当てられていません。そのため、番号を気にする必要はありません。工事が完了した段階で初めて番号が割り振られるため、それまでは特に調べる必要はないんです。

工事完了後にハウスメーカーや電力会社に確認すれば、すぐに番号を教えてもらえます。新築の場合は焦らず、工事の進捗に合わせて確認していきましょう。

供給地点特定番号が必要になる主なケース

供給地点特定番号は、いくつかの場面で必要になります。どんなときに使うのか、事前に知っておくと安心です。

電力会社の契約切り替え時

最も多いのが、電力会社を変更するときです。新しい電力会社に申し込む際、供給地点特定番号とお客様番号を伝える必要があります。この番号があれば、電力会社は正確に供給場所を特定できるため、手続きがスムーズに進みます。

また、現在契約している電力会社との解約手続きは、新しい電力会社が代行してくれることがほとんどです。そのため、自分で解約の連絡をする必要はありません。

計画停電情報の確認時

災害発生時などに計画停電が実施される際、供給地点特定番号を使って自分の地域が停電の対象かどうかを調べることができます。東京電力や東北電力の管内では、計画停電情報ページに番号を入力することで、正確な停電グループを特定できます。

計画停電とは、電力会社が送電を一時的に止める措置のことです。東日本大震災の後に東京電力管内で実施されたことがあるので、覚えている方も多いでしょう。供給地点特定番号を把握しておくことで、緊急時に素早く情報を確認できるんです。

停電などのトラブル対応時

停電やそのほかの電気トラブルが発生した際にも、供給地点特定番号が役立ちます。電力会社に連絡する際に番号を伝えることで、トラブルが起きた地点を正確に特定し、対応をスムーズに進めることができます

電気が使えないと生活が不便になるため、早急に復旧できるよう供給地点特定番号をすぐわかる状態にしておきましょう。緊急時に素早く対応してもらえることで、電力の回復や問題の解決が早まります。

電力会社を変更する手続きの流れ

供給地点特定番号を使って電力会社を切り替える手順を、ステップごとに解説します。手続き自体は意外と簡単で、Web入力だけで完了できることがほとんどです。

ステップ1:電力会社を比較する

まずは、現在の電力会社とほかの電力会社の料金プランを比較しましょう。電力小売全面自由化によって、700社を超える事業者が参入しており、選択肢が非常に多くなっています。

比較する際のポイントは以下の通りです。

・自分の住居が供給エリア内にあるか
・電気の使用量に合った料金プランか
・基本料金の有無
・電気とガスのセットプランがあるか
・再生可能エネルギーを使用しているか

ライフスタイルに合わせたプランを選ぶことが大切です。例えば、夜間に電力を多く使用する家庭なら、夜間料金が安いプランが適しているでしょう。昼間の外出が多い方は、時間帯別料金プランを検討してみてください。

ステップ2:契約情報を準備する

電力会社を選んだら、契約に必要な情報を準備しましょう。以下の情報が必要になります。

・契約者の氏名と住所
・現在契約中の電力会社名
お客様番号
供給地点特定番号
・電気使用開始希望日
・支払い情報(口座やクレジットカード)

特にお客様番号と供給地点特定番号は必須です。検針票やWebのマイページから事前に確認しておきましょう。これらの情報を手元に用意しておくと、申込み手続きがスムーズに進みます。

ステップ3:新しい電力会社に申し込む

準備した情報をもとに、Webサイトや電話で新しい電力会社に申し込みます。ほとんどの電力会社はWebサイトで受付を完了できるため、24時間いつでも申込みが可能です。

申込み時に契約開始希望日を相談しておくことで、契約の重複や空白期間を防げます。また、現在の電力会社への解約手続きは、新しい電力会社が代行してくれるため、自分で連絡する必要はありません。

ステップ4:スマートメーターの設置

電力会社の切り替えには、スマートメーターという通信機能を持つ新しい電力メーターが必要です。まだスマートメーターがない場合は、取り替え工事を行います。

工事費用は無料で、作業時間は約15分、立ち会いも不要です。新しい電力会社に申し込んだ際に、電力会社側がスマートメーターへの切り替えを手配してくれます。スマートメーターが既に設置されていれば、4日程度で切り替わります。未設置の場合でも、2週間程度で電力供給が開始されます。

なお、メーターの工事や維持管理は大手電力会社が行います。新しい電力会社に切り替えても、メーター自体の管理は従来通りなので安心です。

ステップ5:利用開始

切り替え完了の通知が届いたら、ブレーカーを上げて電気が正常に点灯するか確認しましょう。正常に点灯すれば、新しい電力会社からの電力供給が開始されています。

実際に電力会社が切り替わるのは、申込みを行ったときではなく最初の検針日からです。切り替え日が近づくと確認の連絡が届くことがあるので、チェックしておきましょう。

計器番号との違いを知っておこう

供給地点特定番号と混同しやすいのが計器番号です。両者は全く別の番号なので、違いを理解しておきましょう。

計器番号とは電力メーターに書かれた数字

計器番号は、電力メーター(電力計)に割り振られた数字です。供給地点特定番号とは別の番号が割り振られており、10桁程度の数字である場合が多いです。

新築住宅で電気を契約する際に、計器番号を聞かれることがあります。計器番号はメーターの本体に直接印字されているため、現地でメーターを確認すれば調べることができます。

計器番号の調べ方

計器番号は電力メーターを直接見るのが最も確実です。メーターの種類によって記載位置が異なりますが、電気使用量の表示部の下辺りに記載されていることが多いです。

引っ越し先が遠方の場合は、不動産仲介業者に調べてもらうか、新築の場合は現場監督やハウスメーカーに問い合わせましょう。ただし、電力会社の契約切り替えには計器番号は不要で、供給地点特定番号だけあれば手続きできます。

供給地点特定番号は重要な個人情報

あまり意識されていませんが、供給地点特定番号は重要な個人情報です。各電力会社のプライバシーポリシーを見ると、供給地点特定番号は住所や氏名と並んで個人情報と定義されています。

SNSへの投稿は危険

たまにSNSなどに検針票の画像をアップする人がいますが、個人情報を漏えいさせていることになるため非常に危険です。供給地点特定番号から個人の住所を調べることもできてしまうため、取り扱いには十分注意しましょう。

検針票には供給地点特定番号だけでなく、お客様番号や住所も記載されています。これらの情報が第三者の手に渡ると、悪用される可能性があります。SNSに投稿する前に、個人情報が写り込んでいないか必ず確認してください。

取り扱いには注意が必要

供給地点特定番号やお客様番号は、電力会社からの問い合わせ対応や契約変更の際に必要になります。しかし、不特定多数に知られることがないよう、管理には十分注意しましょう。

検針票は家庭内で保管し、不要になったらシュレッダーで処分するのがおすすめです。個人情報の保護は自己責任です。安易に他人に教えたり、インターネット上に公開したりしないようにしましょう。

スマートメーターの役割と特徴

電力会社の切り替えに必要なスマートメーターについて、少し詳しく見ていきましょう。

デジタル化された新しいメーター

スマートメーターは、電気使用量をデジタルで計測する新しいタイプのメーターです。従来のアナログメーターと異なり、通信機能を備えているのが特徴です。30分ごとに電力使用量を自動計測し、電力会社にデータを送信します。

デジタル化されていることに加えて、ブレーカーが内蔵されているなどの特徴もあります。検針員さんの訪問が不要になるため、プライバシーが守られるというメリットもあります。

HEMSとの連携で省エネ効果

スマートメーターは、HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)の端末と連携させることで、家電ごとの電力使用量を確認できます。データによる電力消費の「見える化」で、電気はより容易に節約できるようになるんです。

また、電化製品ごとに電力消費量がわかれば、省エネ型への買い替えの目安も把握しやすくなります。より細かいエネルギーマネジメントが可能になり、効率的な節電につながるでしょう。

よくある質問(Q&A)

Q1. 供給地点特定番号がわからない場合、電力会社の契約はできませんか?

A. 最近では供給地点特定番号が不明でも申し込める電力会社が増えています。新住所と物件名がわかれば、電力会社側で番号を特定してくれるケースもあります。まずは契約予定の電力会社に相談してみましょう。

Q2. 供給地点特定番号は引っ越しても変わりませんか?

A. いいえ、変わります。供給地点特定番号は電力メーターごとに割り振られているため、引っ越して住所が変わると、新しいメーターの番号に変わります。ただし、同じ場所に住み続ける限り、電力会社を何度切り替えても番号は変わりません。

Q3. 検針票が紙で届かない場合はどうすればいいですか?

A. 多くの電力会社では、Webサイトのマイページから供給地点特定番号を確認できます。ログインして「お客様情報」や「契約情報」のページを開いてみましょう。それでもわからない場合は、カスタマーセンターに問い合わせてください。

Q4. 新築物件で供給地点特定番号がまだない場合はどうすればいいですか?

A. 新築物件の場合、電気の引き込み工事が完了していない段階では番号が割り振られていません。工事完了後にハウスメーカーや工務店に確認すれば、番号を教えてもらえます。工事前は特に気にする必要はありません。

Q5. 計器番号と供給地点特定番号は同じものですか?

A. いいえ、異なります。計器番号は電力メーターに印字された番号で、10桁程度です。一方、供給地点特定番号は22桁で、全国統一のシステムとして使われています。電力会社の契約切り替えには供給地点特定番号が必要です。

まとめ:供給地点特定番号を確認してスムーズな電力切り替えを

供給地点特定番号は、電力会社の契約切り替えや引っ越しの際に必ず必要となる重要な番号です。現在の住所なら検針票やWebのマイページから簡単に確認でき、引っ越し先なら新しく契約する電力会社に問い合わせることで調べられます。

電力自由化によって、自分に合った電気料金プランを選べる時代になりました。供給地点特定番号を事前に確認しておけば、スムーズに電力会社を切り替えられます。引っ越しや契約変更を検討している方は、今回の記事を参考に手続きを進めてみてください。

また、引っ越し後は電気の使用状況が変わることが多いため、入居から1〜2ヶ月経ったら最適なプランを見直すのもおすすめです。ライフスタイルに合ったプランを選ぶことで、電気代の節約につながりますよ。

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